dodaダイレクトとは？気になる料金や特徴を解説！

「dodaダイレクトのメリット・デメリットが知りたい」
「dodaダイレクトが自分の会社に向いているかどうか知りたい」

このように、お悩みの人事担当者も多いのではないでしょうか？

本記事では、「dodaダイレクト」について詳しく解説していきます。

これらを知りたい人事担当者は本記事を読んで、ぜひ参考にしてください。

dodaダイレクトって何？

dodaダイレクトは、会員数317万人以上が利用しているダイレクトリクルーティングサービスです。

会員登録している多くの求職者の中から、自社にマッチした人材にスカウトメールを送れます。

主に、 20～50代の幅広い層をターゲットにしています。

年齢や職種、業界​​で候補者を検索できるため、採用したい人材を見つけて直接アプローチできる点が大きな魅力です。

dodaダイレクトのホームページはコチラ

dodaダイレクトとdodaの違いは？

dodaダイレクトとdodaの違いは、採用手法の違いにあります。

「dodaダイレクト」は、企業がdodaスカウト会員データベースに直接アクセスでき、登録者のアカウント情報を基に、直接スカウトメールを送るダイレクトリクルーティングサービスです。

一方で、求人情報を掲載する「doda」は、掲載されている求人情報を閲覧した積極的に転職活動中の求職者からの応募を待つ手法になります。

dodaダイレクトの料金については、次章で解説します。

dodaダイレクトの料金形態

dodaダイレクトには３つの料金プランがあります。

料金体系と違いは次のようになっています。

予算や採用戦略に合わせて、どのプランにするか検討してみてください。

dodaダイレクトの特徴と強み

dodaダイレクトには特徴と強みがあり、この章でそれぞれを説明します。

導入を検討する際の参考にしてみてください。

企業から直接スカウトが可能

dodaダイレクトは、企業が求める条件の転職希望者にピンポイントでスカウトできます。会員データベースから、多角的な条件で転職希望者を検索できるのも特徴です。

事業戦略や業務内容に合わせて候補者を選定できます。一人ひとりに合ったアプローチができるため、採用成功確率が大幅に高くなるでしょう。

最短1日の面接が実現可能

dodaダイレクトの特徴は申し込み日から最短1日の面接設定が可能な点です。申し込みから面接までの手順は、以下の流れで進みます。

面接までのスピードが早いことは採用活動の強い味方になるでしょう。

1対1のアプローチが可能

採用したい人材の経歴やスキル、現在の状況によってアプローチ方法を変えられます。

そのため、1対1のアプローチで、より良い人材に応募してもらえる確率を上げることが可能です。

多数の転職希望者にテンプレートのメールを送るよも、個別にメールを送るほうが、転職希望者も特別感を感じやすくなり返信してくれる可能性が高まります。

複数の職種を採用可能

dodaダイレクトは、プラン毎にスカウトメールの送信可能数が変動します。詳細は以下の通りです。

400通の送信で3つの職種を採用したい場合は営業職に100通、事務職に100通、技術職に200通といった振り分けができます。

複数採用しても追加料金なし

dodaダイレクトは、複数人の採用をしても追加料金が発生しません。BizReach（ビズリーチ）や paiza（パイザ）は追加料金が発生しますが、dodaダイレクトは成功報酬も無料です。そのため、複数の職種で募集したい場合でもコストが抑えられます。

しかし、スカウトメールを追加する場合は、100通に対して165,000円の費用が発生するため注意が必要です。

採用に対するフォローも充実

企業側から直接アプローチする採用手法のため、初めて利用する担当者の方もいるのではないでしょうか。

このような企業向けにweb講座で採用に関するフォローをしています。

web講座は無料で利用可能です。

企業の課題別に動画が準備されているため「利用しているがなかなか採用に結びつかない」といった悩みも解決できます。

そのほか、スカウトメールの送信や応募者への対応について、メールや電話でのサポートも可能です。

dodaダイレクト利用のメリット3選

dodaダイレクトを利用する上でのメリットは主に3つです。

それぞれ解説していきます。

レポート機能の充実で希望職種を把握

dodaダイレクトは、レポート機能が充実しています。

レポート機能とは、求職者の活動状況を把握できる機能です。

例えば、第1希望を人事としていても、実際の履歴で営業も閲覧していれば、営業職も視野に入れて活動していることがわかります。

この場合は、営業職も提案できる可能性があります。

このように、レポート機能をうまく活用することで、より良い人材を見つける事が可能です。

開封率の高さ

dodaダイレクトのスカウトメールの開封率は75%と、他媒体に比べ高い開封率です。

特に「プレミアムオファー」は受信ボックス内で、2週間表示回数が増え、他のDMよりも上位表示される仕組みとなっています。

また、動画や画像を添付するなど、情報量が多いメールを送れるため、開封率が高くなっているのが特徴です。

運用や採用ノウハウの蓄積

dodaダイレクトを運用する場合、導入準備から運用までの全てを自社で行う必要があります。

そのため、運用ノウハウが蓄積され採用活動が完了した後も、蓄積したノウハウを次回の採用に活かすことが可能です。

採用ノウハウは、短期間で習得できるものではないため、蓄積されていけば企業の大きな財産となります。

dodaダイレクト利用のデメリット3選

dodaダイレクトを利用する上でデメリットもあります。

デメリットも把握した上で、上手に利用しましょう。

年齢で検索できない

dodaダイレクトは年齢で転職希望者を検索できません。

卒業経過年数で検索しなければならないため、採用したい年齢を卒業年から逆算して検索する手間があります。

他にも大学院卒やMBAなど、想定した年齢と違う転職希望者も出てくることがあり、使用する際に面倒だと感じる人も多いでしょう。

候補者の検索がしにくい

dodaダイレクトは候補者検索がしにくい特徴があります。

転職希望者の職種や業種、希望の条件やスキルの記入が任意となっています。

そのため、中には設定していない人もおり、なかなか思うように検索結果に表示されないことがあるのです。

キーワード検索などで工夫するとよいでしょう。

運用ノウハウと採用知識が不可欠

dodaダイレクトは運用ノウハウと採用の知識が不可欠です。

初心者が知識がないままで運用すると、思うように成果が得られないことも多く、採用に結びつかないケースがあります。

ダイレクトリクルーティングは、運用ノウハウを蓄積していくことで成果が出やすくなるため、効果が出るまでに時間がかかるのが一般的です。

運用ノウハウの蓄積に時間をかける余裕がない場合は、運用代行サービスを利用するとよいでしょう。

dodaダイレクトはこんな企業に向いている

dodaダイレクトの利用は、自社に向いていなければ効果が得られません。利用が向いている企業の特徴は以下の3つです。

dodaダイレクト利用が向いているかどうか判断する参考にしてください。

採用したい人材が決まっている

採用したい人材が決まっている企業は、dodaダイレクトの利用が向いています。

dodaダイレクトは、1対1のアプローチが特徴です。

そのため、採用したい人のスキルや経験が具体的に決まっている企業ほど向いているサービスです。

候補者の中から、条件に合う人を見つけてピンポイントでアプローチできるので、多数に対して採用活動をするより効率的です。

スピード感を持って採用したい

面接までに時間をかけたくない企業も、dodaダイレクトの利用が向いています。

人材紹介も企業側が希望する条件を提示すれば探してもらえるため、自社にマッチした人材の採用が可能です。

しかし、紹介会社を通じてのやりとりになるため、面接までには時間を要します。

dodaダイレクトは最短で1日の面接設定できるため、早く候補者と会いたい企業にとっては魅力の1つといえるでしょう。

複数の人材を採用したい

dodaダイレクトは、複数の人材を採用したい企業にも向いているサービスです。

1つの職種だけではなく複数の職種を採用したい場合も、dodaダイレクトのサービスを活用できます。

職種に合わせたスカウトメールを送れるため、的を絞った求人内容にすることで、詳しい業務内容などを伝えることが可能です。

複数の職種でもピンポイントで選定した候補者に対して個別にアプローチできるため、複数人の募集にも適しています。

dodaダイレクトで採用効果を出したいとき

dodaダイレクトは、約317万人が登録している日本最大級のダイレクトソーシングサービスです。

気になる転職希望者に直接スカウトできるのが大きな特徴で、欲しい人材を採用するのに適しています。

ピンポイントにアプローチして採用活動ができるため、数多くの面接を実施して選考する手間もなく効率の良い採用ができるのがメリットです。

一方で、準備から採用まで自社で行わなければならないため、採用や運用ノウハウが蓄積されるまでは効果が出にくいこともあります。

利用してみたいがよく理解できない、あるいは、使っているが効果が出ないといった企業はKaiketsuに相談してみましょう。

Kaiketsuでは、上記のような悩みをお持ちの企業に対して無料でアドバイスを行っています。

経験豊富なアドバイザーが柔軟に対応しますので、お気軽にご相談ください。

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